アフターコロナの戦略を考えよう！

マスク着用は当たり前。入店前の手指消毒も当たり前。
スタッフも全員マスク着用。客席の間にはアクリル板。
そんな当たり前ではなかったことが当たり前になりました。
店舗側としてできる配慮は完璧ですね。
それは消費者も同じこと。
対策を万全にして次のステージに向かう準備はできています。
消費者の意見を参考にアフターコロナに向けて次の戦略を考えましょう。

消費する場所や商品は大きく偏りがあるがコロナ禍でも消費はそれほど減少していません。
商品が売れるにはどんな状況でも理由があります。

在宅の時間が増えたことで心地よく自宅で過ごすための消費が増えたのに対し、外に出るための消費は減少しています。
しかしコロナ関連の商品が今でも売れ続けているかというとそうでもありません。
例えば、マスクは洗って繰り返し使えるものを使用する人も増え、一時ほどは売れていません。
また、マスクを日常的につけることやサンプルを試せないなどの理由でメイク用品の購入は控えたもののスペシャルケアのためのコスメや美容家電を購入したという声が多く聞かれました。
また今まで使っていた商品のラベルを見直したという意見も聞かれました。
食品だけではなく日用品も日本製にこだわるようになった、少し負担金額が増えても良いものを購入したい、という人が多いのも特徴です。

20代から40代の女性に聞いた2020年後半｢コロナ禍だからこそ購入したもの｣

20代から40代の女性に聞いた2020年後半｢積極的に購入しなかったもの｣

購入する場所が実店舗からネットショップへ大きく移動したことは事実。
ただこれは一時的な現象でありコロナ収束後に顧客は二分化する。

コロナ禍における消費者の店舗(サービス)利用頻度と消費の増減をまとめてみました。
時短及び休業要請を受けなかった実店舗を持つスーパー・ドラッグストア・家電量販店・コンビニエンスストアでも利用頻度に差が出たことがわかります。
同じ食料品でもスーパーは外食の頻度が減ったことや学校の休校に伴い自宅での食事の頻度が上がり、利用頻度・消費金額ともに上向きだったのに対し、コンビニエンスストアはリモートワークなどで人の動きが減少し利用頻度は減少しました。
またドラッグストアも一時的なマスク不足や紙製品不足の買い占めが影響し利用頻度が増加しましたが、1年経過した現在では混乱は見られません。
消費金額そのものは大きく変わっていませんが、営業形態や扱う商品により大きな隔たりがあります。
外出を自粛する人が増えたことでネットショップの利用が増えたことは事実ですが、従来通りの行動に戻れば消費者の動きも変化していくことでしょう。
消費者はネットショップと実店舗を上手に活用するようになります。
人の動きの変化を正確に把握することが重要ですね。

状況が悪い時ほど消費者はマスコミやSNSの情報に流される。今こそ自社の商品やサービスについて正しい情報を伝える工夫が必要になる。

自宅で過ごす時間が増えたことで情報番組や報道番組を見る機会が増えたという消費者に、マスコミからの情報をどれだけ参考にしたかを調査したところ、約60％の人が｢気にした｣ ｢少し気にした｣と回答しました。
仕方のないことですが新聞もテレビのニュースもワイドショーもネットニュースもコロナの報道一色になりました。
嫌でも目にしてしまうことは仕方のない事です。
状況が悪い時ほど人の意識はそういったマスメディアの情報に流されやすい傾向にあります。
こういう時こそ自社商品や店舗について正しい情報を伝える工夫が必要です。
また現状のサービスにプラスした情報を提供することも多店舗に差をつけるために有効でしょう。